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過去のお知らせ

2017.05.30
5月19日に京都で開催した「商材交流会」の様子を公開しました。
2017.04.26
5月19日に京都で「商材交流会」を開催致します。今回は、協会会員・非会員問わず入場無料（要事前申込み）にてご来場頂けます。商材交流会のご案内＆申し込み書（FAX用）
2017.04.26
太陽光発電検査協会は、2017年6月8日・9日に東京コンファレンスセンター・有明にて開催される「ソーラーアセットマネジメントアジア2017」のメディアパートナーシップﾟ契約を締結しました。
※参加希望の協会会員様は割引特典がありますので、協会の本日配信メールをご確認下さい。
カンファレンスに関する情報
2017.04.18
4月29日～30日、5月3日～5月5日まで休業期間とさせて頂きます。予めご了承下さい。
2017.03.06
PVEXPO2017展示会にご来場頂き誠にありがとう御座いました。協会会員出展ブース企業一覧
2017.01.05
2017年から、関西の技術認定講習会の会場が「けいはんなオープンイノベーションセンター（KICK）」に変更となります。
2017.01.05
昨年は格別の御厚情を賜り、厚く御礼を申し上げます。
本年もよろしくお願い申し上げます。
2016.12.28
一般社団法人 日本電機工業会および一般社団法人 太陽光発電協会により共同作成した「太陽光発電システム保守点検ガイドライン」が発表されました。
» 日本電機工業会へ» 太陽光発電協会へ
2016.12.06
12月29日（木）～1月4日（水）まで冬期休業期間とさせて頂きます。予めご了承下さい。
2016.12.01
12月9日（金）は社内行事のため休業致します。
2016.11.02
過去のイベント情報に「社員総会」と「商材交流会」を追加しました。
2016.10.24
鳥取県を中心に発生した地震の影響により被災された皆様、心よりお見舞い申し上げます。
また被災地においては、一日も早い復興をお祈り致します。
2016.10.24
震災で破壊された太陽光パネルであっても、太陽電池の特性上、パネル表面に光が当たっている時は触れると感電の恐れがありますので、ご注意下さい。緊急の場合は、必ず絶縁対策の上で触れるように。また、太陽光発電設備の被害・対処は、販売施工工事業者へ連絡し、対策をとって下さい。
2017.04.11
九州電力から「当社供給エリアでの電圧変動の発生について」が報告されました。
2017.04.05
5月18日～19日に技術部会と商材交流会を京都で開催致します。
開催のお知らせ商材交流会のご案内＆申し込み書（FAX用）
2017.01.26
北陸電力は、接続可能量が110万kWに到達したため、1月24日以降の接続契約申込について、無補償での出力制御の契約となることを公表しました。
2017.01.18
経済産業省・資源エネルギー庁主催による「改正FIT法に関する事前説明会」が全国各地で開催されます。
2016.12.02
1月27日（金）に広島県で太陽電池発電所の新制度説明会が開催されます。
（主催：経済産業省 中国四国産業保安監督部 電力安全課）
2016.09.01
【商材交流会2016】 10月14日（金）に商材交流会を開催します。
基調講演企業「株式会社　船井総合研究所」様に決定致しました。
ただいま、出展希望会員企業募集中！
2016.09.01
【PIA会員限定】10月14日（金）に「第3期社員総会」を開催致します。
2015.10.14
当協会は、福島県の再生可能エネルギー分野における新技術の情報獲得や交流を図るため、福島県再生可能エネルギー関連産業推進研究会に登録参加しました。
2014.10.29
10月29日（水）発行の「フジサンケイ ビジネスアイ」に取材記事が掲載されました。
2017.06.20
資源エネルギー庁は、新規認定申請及びみなし認定の移行手続における審査状況について公表しました。
2017.06.19
資源エネルギー庁は、平成29年9月までの調達価格の適用を受けるための認定申請期限について（注意喚起）を公表しました。
2017.06.05
経済産業省資源エネルギー庁は5月30日、再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT）において、2016度までに認定を受けた設備設置者に対して、新制度への移行手続となる事業計画の提出方法をまとめた周知用パンフレットを作成し公表しました。
2017.03.28
3月17日に経済産業省資源エネルギー庁は「事業計画策定ガイドライン（太陽光発電）案」に関するパブリックコメントの結果を公表しました。
2017.01.26
経済産業省　北海道産業保安監督部は、平成28年11月30日付けの「使用前自己確認制度」（出力500kW以上2,000kW未満の太陽光発電設備）を受けて、制度の概要を取りまとめて公表いたしました。北海道産業保安監督部へ
2016.12.14
経済産業省の調達価格等算定委員会が平成29年度(2017年度)売電価格の委員長案を発表しました。
2016.12.02
経済産業省が、「電気事業法施行規則」、「使用前自主検査及び使用前自己確認の方法の解釈」及び「発電用火力設備の技術基準の解釈」の一部改正についてを公表しました。
2016.11.08
経済産業省は改正FIT法施行後の新認定制度において、運転開始期限超過の場合の買取期間短縮案を示しました。詳細へ（参照：資料1）